「いいキャンペーンを売ってもなかなか知ってもらえてない」
「この情報さえ届いてくれれば集客できるのに…」
と思った経験はありませんか?この悩みは「届けたい人に届けたい情報が届かない」ことが問題です。
そこで活躍するのが公式ラインです。
公式ラインとは、企業や店舗用のLINEアカウントのことです。最近耳にするマーケティング手法のため、一度は活用を検討したことがある方も多いのではないでしょうか。
そんな公式ラインは、「企業や店舗の売上を上げる最強のツール」です。
なぜなら、届けたい情報を確実に届けることができるから。
「自社のキャンペーン・強みが伝わらない…」なんて心配は必要なくなります。
この記事では、公式ラインを活用して、1年で2億以上の売り上げを作った弊社が教える、公式LINEで出来ることや、成果を出す運用方法まで網羅的に解説します。
LINEマーケティングとは
LINEマーケティングとは、LINEを用いて店舗・サービスの集客や販売促進を行う手法のことです。主に企業向けLINEアカウントである「公式ライン」を用いて行うことが多い手法となっています。公式ラインは購買につなげるさまざまな機能があり、ユーザーを購買行動につなげることに長けています。
公式ラインの強みは購買につなげる機能の充実さだけにとどまりません。最大の強みは現代においてLINEは「リストマーケティング手法で最強」のツールであることです。リストマーケティングとは、自社で集めた見込み客のリストに対して、購入の障壁を取り除いたり、購入への意欲を高めたりする手法です。このリストマーケティングを行う上で、LINEは最強のツールとして認知されています。その理由を説明していきます。
公式LINEを利用してできる”3つのコト”
公式ラインは、購買意欲を高める上で重要なツールです。公式ラインには
- メッセージの一斉送信
- 自動応答メッセージ
- クーポン配布
- デジタルポイントカード
など、販売促進に役立つ機能が多くあります。ここからは、さまざまな手法が取れるLINEマーケティングで特に重要な3つの「できるコト」を紹介していきます。
顧客への直接的なアプローチ
公式ラインは、ある程度自社・自社サービスについて理解がある状態で登録をする媒体です。そのため、LINEに登録している顧客は、みな自社(サービス)に興味を持っている見込み顧客と見なすことができます。そんな自社に興味を持った状態の顧客に対して、直接的なアプローチができるのが公式ラインです。公式ラインはいわゆる「プッシュ型」の情報伝達ツールです。プッシュ型とは、顧客の意志に左右されず、確実に情報が届く形態を指します。「自社(サービス)に興味のある顧客に対して、確実に情報を届けることができる」これが公式ラインの最大の強みです。
リッチメッセージ・リッチメニューの作成
リッチメッセージとは、文字と画像を1つの画像にまとめて訴求するメッセージを指します。このように公式ラインでは、画像などを用いて公式LINE内で宣伝することが可能です。画像は文字よりもインパクトが強く、キャンペーン・自社サービスに誘導しやすくなります。
また、画像は文字以上に何かの「イメージ」を想起させます。色や配置などから文字では伝えられない情報を伝えることが可能になります。この「イメージ」をうまく調整することで企業のブランディングにもつながってきます。
顧客とのチャット機能
公式ラインでは、メッセージの一斉送信が可能ですが、通常のLINEのように、個別でメッセージを送ることもできます。公式ラインは、他のSNSと違い、一般の方の介入がない1対1の空間です。そのため、顧客も個人的な質問などがしやすく、密なコミュニケーションを取ることができます。
公式ラインの強みを、一斉送信と考えている方も多いですが、実はこの地道な1対1のコミュニケーションもかなり大きな強みです。一斉送信との使い分けなどは後述していますのでぜひ参考にしてください。
公式LINEを導入した方が良い企業の特徴
公式ラインでできることをここまでご紹介してきました。公式ラインに登録してもらうこと自体にデメリットはなく、どんな企業でも活用することができます。その一方で、費用や運営コストの観点から、導入するにあたってしっかりと費用対効果を検討しなくてはならないのも事実でしょう。そこで今回は、「公式ラインを導入すべき企業」の特徴をご紹介していきます。
多くの顧客を相手にする業種
公式LINEと相性がよい業種は、「多くの顧客を相手にする業種」です。公式ラインの機能として、一斉送信や自動送信という機能がある以上、多くの顧客を相手にする業種には向いているでしょう。また、個人的なコミュニケーションも取りやすいため接客がメインの業種(衣類、雑貨屋といった店舗や飲食店など)は相性がいいです。
プッシュ型で顧客教育をしたい企業
先述の通り、公式ラインはリストマーケティングにおいて最強のツールです。見込み客に情報を確実に届けることができるため、教育情報の伝達に向いています。高単価商品や需要の狭い商品は、公式ラインを用いてしっかりと教育を行っていくことで多くの販売につなげることが可能になるでしょう。ラインにおける顧客教育方法については後述しますのでぜひ参考にしてください。
公式ラインアカウント配信手順完全版
ここまでで公式ラインの活用法を知り、実際に自社に導入すべきか判断できたかと思います。ここからは、実際に自社で公式ラインを立ち上げていく手順と成功のポイントを解説していきます。
配信目的/遷移先の決定
公式ラインの配信目的をまず決定しましょう。ここまでの説明で挙がっているものとして以下の3つがあります。
- リストマーケティングで顧客に教育情報を届け、購入につなげる
- クーポンなどを用いて来店・販売促進につなげる
- 顧客と密にコミュニケーションをとって自社(サービス)のファンになってもらう
もちろん、運用者によって目的は様々だと思いますが、まずは、上の3つから自社にあった目的をしっかりと定めましょう。
配信ツールの選定
公式ラインには、
- LINE社公式の配信ツール
- 各社が開発した拡張機能が使える配信ツール
の2種類が存在します。自社の目的・予算に合わせて使い分けるのが大切です。ここからは代表的な配信ツールとどんな企業がどのツールを使うべきかをご紹介します。
各種ツールの特徴
- 公式ライン:LINE社の公式ツール。費用も安く、実店舗経営者はこれで十分。月の配信数が1万件を超えたらLメッセージを使った方が安くなる
- Lメッセージ:公式ラインではできない、友達情報の閲覧・流入元分析などが可能。
- Lステップ:Lメッセージより分析力・詳細なカテゴリー分け力に強みがある。Lステップなら、全機能が入っているため、一番おすすめ。弊社のLINE配信ツールもLステップを使用しています。
各種ツールの金額
公式
Lメッセージ
Lステップ
配信ツールは、
- 実店舗経営者なら公式LINE
- 簡単なリストマーケティングを行いたい場合、配信数が多い方は安価なLメッセージ
- 詳細なリストマーケティングを行う場合はLステップ
のように分けて考えると良いでしょう。
配信内容の決定
配信内容を決定する際に、設計を全て一斉送信にしてしまうのは大きな機会損失になってしまうので気をつけましょう。公式ラインでは、「全体配信」と「個別配信」を使い分けることが可能です。
全体配信はもちろん全体に周知したいことに使用し、個別配信は「個々の興味やアクション」に沿って配信内容を決定しましょう。
全体配信はみなさん想像つくと思いますので、ここからは個別配信について詳しく解説していきます。
個別配信は、別名セグメント配信と呼びます。1人ずつ個別にメッセージを送ることとは意味が違います。
個別配信(セグメント配信)は配信リストを
- 居住地
- 興味
- 閲覧履歴
- 購入履歴
などで絞り込み、そのセグメントに合致した方のみに情報を配信する機能です。消費者の好みやニーズが多様化している現代では、全体統一した商品訴求は効果が薄れさせてしまうことが多々あります。そこで個別配信を行うことで、個々のニーズに合わせたきめ細やかな情報発信を行うことができ、顧客の満足度、購入意欲が高まります。
全体配信と個別配信は、使い分けていくことが重要です。使い分けは「教育」の動線をしっかりと組んでいくことで自ずと確定するでしょう。見込み客の購入意欲を上げる教育動線の考え方はこちらの記事を参考にしてください。
配信先を集める
配信先、つまり見込み顧客を集めましょう。見込み顧客の集め方はさまざまあり、実店舗経営者のかたは、
- 店頭にQRコードの設置
- 公式ライン登録で割引
などを行うことで、集めることが可能になります。
オンラインサービスは、プレゼント配布キャンペーンなどで見込み顧客を集めることができます。この際配布する「プレゼント」を魅力的なものにすることで多くの見込み顧客を獲得することができます。弊社代表みかみのTwitterでは、見込み顧客を集めるためのプレゼント企画を高頻度で行っています。ぜひフォローして参考にしてください。また、見込み客の具体的な集め方は「【2022年最新版】SNS集客で失敗しないための運用ポイント」に記載しています。ぜひ参考にしてください。
配信の結果を見てPDCAを回す
配信後、各種数値を確認し、分析を行いましょう。数値の中で、特に悪かった部分を改善することで次の配信結果がよくなってくるでしょう。LINE社公式の公式ラインでは簡単な分析しかできませんが、拡張機能を使用できるLメッセージ・Lステップでは分析項目がさまざまあります。その中で、初配信の方が特に着目すべき数値は、以下の2つです。
- メッセージ開封率
- ページ遷移率
- メッセージ開封率
この数値は、「そもそも読んでもらえるか」という大切な部分を測る項目です。この部分が低い場合は、1文目の訴求文章を変えるなど、「読んでみたい」と思う気持ちを引き出す施策が必要になります。
- CTA(リンククリック率など)
CTA(アクションを行った割合)は、結果に直結する部分です。自社が望む次のステップへ顧客が進んでくれたのかどうかを表す数値なため、低い数値だった場合改善が必要です。具体的には、次のアクションへのオファーを改善するのが良いでしょう。「オファーをマーケティングに活用する方法と改善ポイント」をぜひご覧ください。
公式LINEで成果を出す3つの方法
公式ラインの構築方法など、実際に立ち上げる際に必要なステップについて解説してきました。ここからは、さらに公式ラインの効果を高めるために必要な3つをご紹介します。最後の3つめは弊社が実際に1,000万円以上の損失を出した事柄なので、必ず確認するようにしてください。
1対1のコミュニケーション
先述の通り、公式ラインを運用する際は、全体配信と個別配信(セグメント配信)をしっかりと分けて使用していくことが重要になってきます。しかしこれだけではまだ不十分な場合があります。追加で必要なのが、1対1のやりとりです。顧客は、サービスに対してさまざまな疑問や悩みを持っています。そんな中、顧客に対してこちらからの一方的な配信だけでは対応できないケースが多々あります。しっかりと個別に返信することを心がけることで疑問が解消されます。
公式LINEの宣伝
公式ライン内の設定や配信内容が完璧でも、公式ラインの存在を知らなければ全く意味がありません。公式ラインをしっかりと認知させ、登録してもらう必要があります。
具体的には、
- HPや他のSNS→他のSNSからLINE友だち登録を少しでも増やそうとする
- 店内にPOPやチラシにQRコードを載せておく
などが挙げられます。1番の肝である公式ラインの宣伝方法を再度確認しましょう。
公式ラインのBanに気をつける
公式ラインは、規約がかなり厳しいツールです。しっかりと公式ラインの規約に乗っ取らないとアカウントがBanされるリスクがあります。弊社も1万人以上登録者がいるアカウントをBanされ、推定1,000万円以上の損害がでたケースがあります。
とはいえ、規約に対して全て完璧に対策するのは初めての皆さんには難しいと思います。そこで、実際にBanを経験した弊社が、アカウントBanの対策ポイントを4つにまとめました。
- 複数のアカウントを保有し、Banされても良いようにリスク分散しておく
- Banされた時のためにメールマガジンを併用する
- 「稼げる」など、直接お金に結びつくような文言を避ける
- メッセージに添付したリンク先の内容も規約に則っているか確認する。リンク先の内容まで規約に乗っ取ることが求められる。
このポイントをしっかりと押さえて、安全なアカウント運用を行いましょう。
まとめ
本記事では公式LINEアカウントを作成する方法から成果を出す方法まで、網羅的に解説しました。
- 公式LINEは、現代のリストマーケティングにおいて最強の手法
- 公式LINEの導入に向いている企業は「多くの顧客がいる企業」と「サービス提供や接客をメインにしている企業」
- 公式LINEの費用は主に月額の固定費と顧客へのメッセージ数で決まる、他にオプション費用や構築費などがかかる
- 公式LINEを導入すれば、メッセージ機能やクーポン情報の発信など宣伝として大きな成果が期待できる
- 公式LINEを開設したあとは、顧客との活発なコミュニケーションや顧客分析などを繰り返し行いながらPDCAを繰り返すことが重要である。
これらのポイントをおさえ、成果の上がる公式ラインを構築していきましょう。
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